中高年の転職に求められるもの

中高年の転職に求められるもの

 

 

 中高年の転職先が、若年者(本文では、30代以下と定義します)より全体的に減少していくのは、一般社員の数より管理職者の数の方が少ない、ということからも見当がつきます。

 

 その上、自己都合ではなく会社都合で、それも寝耳に水の状態で、いきなり解雇されることが割合として多いのが中高年です。

 

 つまり何の準備もないままに職を奪われてしまうわけです。ですが中高年にとって転職案件が少ないこと、これは中高年にかぎらず、社会全体にとって負の効果以外のなにものでもありません。

 

問われる能力

 

 12付9日発信のNHKニュースWEB版では、中高年に向け「能力があれば採用」と応える企業が7割超あるという調査結果の一端を公開しています。

 

 つまりこれは、具体的に求人募集広告は出していないが、特に高い能力があれば採用を検討するというものです。これは一見非常に喜ばしいものです。

 

 他方、調査結果の全体的な傾向として、予想通り20代後半から30代前半あたりの転職件数がもっとも多く、その後30代後半、40代前半、そして同後半と年齢が上がっていくにつれ、全体の転職者に対する割合が低下していきます。

 

 高度な能力があって、給与など待遇面の条件が合えば、中高年であっても積極的に採用を検討する、という“注釈つき”の結果です。

 

 ところでこの“高い能力”とはどの程度の高さなのでしょうか。その求められるレベルは相当高いものが予想されます。

 

 今の時代、特に時代を先導するといわれるIT企業等では、30代で取締役に就任し多額の報酬を手に入れている人がたくさんいます。つまり名ばかり役員ではなく、ちゃんと会社業績を牽引するだけの成果を挙げているわけです。

 

 公に募集は掛けないけれど、高い能力があれば別、という中高年向け情報は新鮮ではあります。ただし、経営者の首を縦に振らせるほどの高い能力がなければ、もちろん転職は叶いません。ハードルは高いままなのです。


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